かつては大看板という名跡を継ぐことが噺家にとって大きなことでしたが、小三治や小朝、また談志も、大看板ではない名前で高座をつとめています。上方でも先代の米朝は自らの力で大看板にしました。

三三、一之輔は、二つ目の名前のままで真打ちになって、今後大看板といわれる名跡を襲名する可能性も十分ありますが、そのまま三三、一之輔の名前で高座をつとめ続ける可能性も決して少なくないように思います。

志ん生や三圓生らの名跡を継ぐ実力ある噺家にとって、今の名前のままの方が良いという選択肢も、今は十分考えられ、実際に志ん生や三圓生らの名跡はそのまま誰も継いでいません。

大看板にそれほど魅力・旨味が感じられなくなった、というより噺家として個性を大切にするようになったのでしょう！

テレ朝は報道番組から撤退し、2時間ドラマやドキュメンタリー番組や朝までなまTVなどを持ってくればいい。

だって、雰囲気がだらっとしてて、生意気な女子アナや不倫して退社して、のこのこ戻ってきた女に、良い年した男が仕切られてるような。くだらないニュース番組だぜ。

昔から見てるおじさんたちは、別におもしろいからではなく、しょうがないから見てる、ホントはクロ現見たいのにかかぁが見てるから。

2020 series1で出る可能性があると思います

昨日の日テレビの夕方のニュース番組｢every｣で、解説されていました。今回は資格制限がほとんどで、色んな試験の受験や資格取得等に、前科前歴の無いことが条件となっている場合に、前科前歴(今回は、罰金刑で、納付後3年以上経過かな?)が消滅するから受験等が可能になるということです。納付した罰金が返還されることはありません(誤解している人が多くいたみたいです)。

地震恐怖症ではないでしょうか。地震恐怖症は地震が怖く過呼吸や体調不良を起こします。地震のニュースを見てしまう、というのは多分好奇心が湧いてしまっているのでしょう。ひどい場合は病院の受診をおすすめします。主にカウンセリングになりますが。

日本政府が進めている【ムーンショット型研究開発制度】で、研究開発を推進する技術に「台風の洋上の進路を操作して日本上陸を回避する技術」があります。複数の研究者に予算を配分して、成果を競わせるそうです。


既に、近年の豪雨や台風に関しては、気象操作が行われています。
テレビのニュースや新聞では、そういった話題は一切報道されません。

ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにあるマイクロ波衛星画像に豪雨や台風に影響する人工的な光がはっきりと映っています。

※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


こちらのマイクロ波衛星画像（自動更新されます）を見てください。

http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


昨年の平成30年7月豪雨（西日本豪雨）、逆走台風12号、台風13号

http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif


実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

“気象兵器”で米ソ交渉
ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

人工の地震･津波･干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる（これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す）ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

恐るべき環境･気象破壊兵器

米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている（樋口敬二氏著｢地球からの発想｣による）。


昭和50年6月24日 朝日新聞（夕刊）(1頁)

気象兵器禁止の条約草案
米ソが事実上の合意 米紙報道

核爆発を利用し洪水などを起こす

【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

環境兵器 米､すでに開発中
軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇％程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更（通信のかく乱をねらう）、オゾン層の破壊（紫外線の直射による対生物効果をねらう）、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


【GIZMODO】の記事から引用します。

雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる｢人工降雨｣って何だ？

■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

ある時、過冷却状態にある水滴（零度C以下でも凍っていない水滴）でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒（氷晶）ができることを偶然発見しました。

そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない？ 兵器にもなり得るリスクとは

天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には｢兵器｣にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの｢気象兵器｣にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。

以下長くなりますがイギリスのEU離脱に至った経緯がよくわかり
ます。よかったら読んでみてください。

国民投票が実施された当時の状況は、国民は移民が増えることで
自分たちの仕事が奪われるといってとても苛立っているときでした。
こんな状況下で下から国民投票は大方の予想を裏切って離脱派が僅
差で勝利することになりましたが、勝利した離脱派でさえ勝利する
とは思っていなかったというぐらいですから。離脱したら自分たち
の生活が具体的にどう変わるか、など考えていなかったと思います。

ところが、実際に離脱しらた「ヒト・モノ・カネ」が自由に動かせ
なくなって、ヒトはこれまでのようにEU域内を自由に行き来するこ
とができなくなります。モノには関税が課されたり検査を受けなけ
ればならないようになり。これまで域内の1ヵ国で銀行業務の免許を
受けていれば、域内のどこの国でも営業ができていたものが、離脱
後は国ごとに免許を得なければ業務ができなくなってしまいます。
こういう具合にこれまで一つの国の中のように自由に活動できていた
ものが、できなくなってしまうのです。
このような具体的なデメリットを突き付けられて、離脱に賛成して
いた人たちでさえ国民投票のやり直しを言い出す人が出ています。

イギリスでは国民投票の結果は法的には拘束力がないそうですが、
当時の政権はその結果を尊重して離脱に踏み切ることになりました。

その当時のイギリスの置かれた状況は以下のような具合でした。
以下BBCニュースから
—前略—
現在の国際秩序は、政治・安全保障面では米同時多発テロ（2001年）
とその後の米国主導の対テロ戦争、経済的には米国発のリーマン・
ショック（2008年）が震源となり大きく流動化している。英国の国
民投票への動きもこの流れの中で始まった出来事である。

自らはEU支持者であるキャメロン英首相（当時）が国民投票を約束
したのは2013年1月のことだった。リーマン・ショックに連鎖して
起きた欧州債務・ユーロ危機とEU域内からの移民急増のダブルパン
チで、英国内の反大陸欧州感情に火がついていたときだ。

英下院では与党・保守党の欧州懐疑派がEU離脱の是非を問う国民投
票の実施を求める動議を提出し、EU離脱と反移民を掲げる右翼政党
「英国独立党（UKIP）」が党勢を拡大して保守党の支持基盤を浸食
し始めていた。

危機感を強めたキャメロン首相が打ち出した“裏技”がEU離脱の是非
を問う国民投票である。事態がコントロール不能になる前に反欧州
感情のガス抜きを図り、保守党内の欧州懐疑論とポピュリズムの増
殖の芽を摘む狙いがあった。

EU加盟の是否というような一大政治課題は、国民投票のような形で
明確に決着をつけなければ問題が尾を引き続け、英国を不安定化させ
るという懸念もあった。

キャメロン首相は離脱決定後、「後悔はしていない。英国の政治が
先延ばししてきたEUとの関係をはっきりさせる必要があった」と語
っている。

国民投票を“裏技”と書いたのは、英国には国民投票の実施を義務づけ
る法規定はないからである。

英国の国民投票は今回で3度目だが、特異な共通点がある。1975年
のEC（欧州共同体、現EU）離脱の是非を問う国民投票、2011年の
下院の選挙制度改革を問う国民投票と今回のいずれもが、政権が国
民の現状維持へのお墨付きを得るために実施したものである。

日本では安倍晋三政権が憲法改正の国民投票を視野に入れるが、英
国の国民投票は、一般的にイメージされる制度変更を図るための国
民投票とはベクトルが逆なのである。保守的な英国らしい、国民投
票の活用と言えるかもしれない。

話をEU国民投票に戻すと、その実施には「2015年の次期総選挙で
保守党が勝利した場合」という前提条件が付いていた。

保守党は2010年総選挙で13年ぶりに政権に返り咲いたが、下院で
単独過半数には届かず、キャメロン政権1期目は自由民主党との連
立政権だった。

キャメロン首相には、国民投票の約束によりEU問題を先送りする
だけでなく、次期総選挙で保守党の単独政権を実現するための選挙
戦略に利用するという隠された意図があったのである。

キャメロン氏には当然、国民投票を無難に乗り切れるという皮算用
があった。1975年のEC国民投票では、67％の高率で残留が支持さ
れたという経緯もある。

しかし、キャメロン首相が描いた楽観的なシナリオは大きく狂う
ことになる。

キャメロン首相が国民投票を約束して以降、欧州は新たに2つの大き
な危機に見舞われる。

2015年にシリアなどから100万人もの難民が欧州に押し寄せた未曽
有の難民危機と、2015年11月のパリ同時多発テロなど過激組織「イ
スラム国（IS）」の影響を受けたホームグローン（欧州育ち）テロ
リストによる大規模なテロの続発である。
—中略ー
事態は欧州各国で反EU・移民のポピュリスト政党の台頭に拍車をかけ、
英国でもEU懐疑論を強めていくのである。
—以下略ー以上BBCニュースの引用は終わります。

異常のような条件下でキャメロン氏が流れを読み違えたのが「大いな
る誤算」だったといわれています。

この他にもイギリスは北アイルランド問題という、簡単には解決でき
ない大きな問題を抱えています。

これはイギリスの一つの島であるアイルランドではプロテスタントと
カトリックの二つの宗派で対立がありプロテスタント派は多くが北部
に住んでいたことから、アイルランドが独立する際に少数派のプロテ
スタント派がカトリック派から迫害を受けるのではないかと恐れた
ことから血で血を洗うような軍事衝突までしながら、国境線を明確に
しないことを条件に北アイルランドをイギリスに残したまま独立した
という経緯があります。
このため、もしイギリスがEUから抜ければ北アイルランドとアイルラ
ンドの間には国境線を明確にし「ヒト・モノ・カネ」の流れを厳重に
管理しなければならなくなります。そうすると今度はまたアイルラン
ド紛争が再燃する可能性があります。それをやらなければイギリスは
アイルランドを通して「ヒト・モノ」が自由に行き来することになり
離脱したことにならないという大きな穴を抱えてしまうことになりま
す。そういうわけでEU離脱は難しいということがお分かりいただける
と思います。

こういう事情をかかえているものですから、離脱派が賛成する案には
残留派が反対し、残留派が賛成する案には離脱派が反対するという
構造になってしまい二進も三進も行かない状況に陥っているのです。
然もウルトラCはないのですから・・・・。

メリットとして考えられていたのは、移民が来なくなるから自国民に
仕事が回ってくるという単純なものでした。

デメリットはこれまでEUのメンバーとして域内を自由に移動できて
いたものが、国境を通過するたびにパスポートやビザを検査されるこ
とになります。次に貿易では出入りする品物に関税が課されることに
なります。三番目は銀行はこれまで域内のどこのか国で営業免許を受
けていれば別の国は改めて取る必要がありませんでした。これがこれ
からは営業活動をしたい国ごとに免許を取らなければならなくなります。

どう考えてもメリットよりもデメリットの方が大きいですよね。

日本が受ける影響はイギリスに進出している日本の企業の営業が
しにくくなるかもしれないということです。
イギリスで作った品物を無税でEU域内に輸出できなくなる。
EU域内で作った部品などを無税でイギリスに持ち込むことができなく
なる。
つまりイギリスで作った製品の価格が関税の分高くなって競争力が低下
するということです。

煽った割には大したことなかったなって。勿論事前の対策を促すことに異議はありません。

丁度真ん中の曇一時雨になると思います。
雨はほとんど降らないのではないかと思います。

すでに、近年の豪雨や台風に関しては、気象操作が行われています。
テレビのニュースや新聞では、そういう話題は一切報道されませんので。

ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにあるマイクロ波衛星画像に豪雨や台風に影響する人工的な光がはっきりと映っています。

※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


自動更新されるので、今回の台風19号に作用している瞬間のところは下記の衛星画像には映っていませんが、Twitte上rで「人工台風 決定的証拠」で検索すると、その瞬間の衛星画像を載せているブログが紹介されてます。


こちらのマイクロ波衛星画像（自動更新されます）を見てください。

http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


昨年の平成30年7月豪雨（西日本豪雨）、逆走台風12号、台風13号

http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif


実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

“気象兵器”で米ソ交渉
ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

人工の地震･津波･干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる（これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す）ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

恐るべき環境･気象破壊兵器

米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている（樋口敬二氏著｢地球からの発想｣による）。


昭和50年6月24日 朝日新聞（夕刊）(1頁)

気象兵器禁止の条約草案
米ソが事実上の合意 米紙報道

核爆発を利用し洪水などを起こす

【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

環境兵器 米､すでに開発中
軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇％程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更（通信のかく乱をねらう）、オゾン層の破壊（紫外線の直射による対生物効果をねらう）、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


【GIZMODO】の記事から引用します。

雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる｢人工降雨｣って何だ？

■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

ある時、過冷却状態にある水滴（零度C以下でも凍っていない水滴）でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒（氷晶）ができることを偶然発見しました。

そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない？ 兵器にもなり得るリスクとは

天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には｢兵器｣にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの｢気象兵器｣にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。