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  • Sat, 19 Oct 2019
  • 質問No. 9219853

解決
済み
Q 人工地震の疑問や質問

  • 閲覧数26
  • 質問総数55

A人工地震のQ&A回答一覧

    Yahoo!知恵袋

    • 投稿日時 - Sat, 19 Oct 2019 19:39:24
    • 閲覧数 26
    質問

    台風19号で甚大な被害が出ていて胸が痛みます。 台風19号で甚大な被害が出ていて胸が痛みます。 ところで、マンガ「ドラえもん」の中でドラえもんが
    「22世紀では台風は上陸する前に消してしまう」という旨の発言をしているのですが、今後科学が発達すればそれは可能になるのでしょうか?
    アンサー
    回答

    日本政府が進めている【ムーンショット型研究開発制度】で、研究開発を推進する技術に「台風の洋上の進路を操作して日本上陸を回避する技術」があります。複数の研究者に予算を配分して、成果を競わせるそうです。


    既に、近年の豪雨や台風に関しては、気象操作が行われています。
    テレビのニュースや新聞では、そういった話題は一切報道されません。

    ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにあるマイクロ波衛星画像に豪雨や台風に影響する人工的な光がはっきりと映っています。

    ※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


    こちらのマイクロ波衛星画像(自動更新されます)を見てください。

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


    昨年の平成30年7月豪雨(西日本豪雨)、逆走台風12号、台風13号

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif


    実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
    過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
    「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


    昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

    “気象兵器”で米ソ交渉
    ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

    人工の地震・津波・干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

    同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
    同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


    昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

    恐るべき環境・気象破壊兵器

    米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

    これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
    米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
    米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている(樋口敬二氏著「地球からの発想」による)。


    昭和50年6月24日 朝日新聞(夕刊)(1頁)

    気象兵器禁止の条約草案
    米ソが事実上の合意 米紙報道

    核爆発を利用し洪水などを起こす

    【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
    ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


    昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

    環境兵器 米、すでに開発中
    軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

    各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇%程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
    このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更(通信のかく乱をねらう)、オゾン層の破壊(紫外線の直射による対生物効果をねらう)、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


    1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

    人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

    【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
    今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


    「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


    【GIZMODO】の記事から引用します。

    雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる「人工降雨」って何だ?

    ■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

    インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

    日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

    それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

    ある時、過冷却状態にある水滴(零度C以下でも凍っていない水滴)でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒(氷晶)ができることを偶然発見しました。

    そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

    すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

    ■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない? 兵器にもなり得るリスクとは

    天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には「兵器」にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

    人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

    村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの「気象兵器」にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

    村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。
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    • 同意数-14(4-18)
    • 回答数3
    • 投稿日時 - Sat, 19 Oct 2019 17:49:41
    • 閲覧数 9
    質問

    今回の台風は何故これだけ強力なものだったのでしょうか?単純に地球温暖化だからでしょうか? 今回の台風は何故これだけ強力なものだったのでしょうか?単純に地球温暖化だからでしょうか?
    アンサー
    回答

    すでに、近年の豪雨や台風に関しては、気象操作が行われています。
    テレビのニュースや新聞では、そういう話題は一切報道されませんので。

    ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにあるマイクロ波衛星画像に豪雨や台風に影響する人工的な光がはっきりと映っています。

    ※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


    自動更新されるので、今回の台風19号に作用している瞬間のところは下記の衛星画像には映っていませんが、Twitte上rで「人工台風 決定的証拠」で検索すると、その瞬間の衛星画像を載せているブログが紹介されてます。


    こちらのマイクロ波衛星画像(自動更新されます)を見てください。

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


    昨年の平成30年7月豪雨(西日本豪雨)、逆走台風12号、台風13号

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif


    実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
    過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
    「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


    昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

    “気象兵器”で米ソ交渉
    ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

    人工の地震・津波・干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

    同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
    同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


    昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

    恐るべき環境・気象破壊兵器

    米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

    これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
    米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
    米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている(樋口敬二氏著「地球からの発想」による)。


    昭和50年6月24日 朝日新聞(夕刊)(1頁)

    気象兵器禁止の条約草案
    米ソが事実上の合意 米紙報道

    核爆発を利用し洪水などを起こす

    【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
    ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


    昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

    環境兵器 米、すでに開発中
    軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

    各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇%程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
    このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更(通信のかく乱をねらう)、オゾン層の破壊(紫外線の直射による対生物効果をねらう)、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


    1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

    人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

    【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
    今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


    「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


    【GIZMODO】の記事から引用します。

    雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる「人工降雨」って何だ?

    ■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

    インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

    日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

    それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

    ある時、過冷却状態にある水滴(零度C以下でも凍っていない水滴)でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒(氷晶)ができることを偶然発見しました。

    そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

    すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

    ■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない? 兵器にもなり得るリスクとは

    天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には「兵器」にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

    人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

    村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの「気象兵器」にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

    村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。
    ニュース、政治、国際情勢 > 災害 > 台風
    詳しくはこちら
    • 同意数4(20-16)
    • 回答数2
    • 投稿日時 - Sat, 19 Oct 2019 11:32:04
    • 閲覧数 49
    質問

    今回の台風について。


    これは自然に発生した台風でしょうか?
    それとも人工的に発生させた台風でしょうか?


    みなさんのご意見をお聞かせください。
    アンサー
    回答

    ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにある
    マイクロ波衛星画像に台風に影響する人工的な光が鮮明に映っています。

    ※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


    こちらのマイクロ波衛星画像(自動更新されます)を見てください。

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


    昨年の平成30年7月豪雨(西日本豪雨)、逆走台風12号、台風13号

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif


    実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
    過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
    「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


    昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

    “気象兵器”で米ソ交渉
    ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

    人工の地震・津波・干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

    同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
    同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


    昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

    恐るべき環境・気象破壊兵器

    米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

    これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
    米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
    米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている(樋口敬二氏著「地球からの発想」による)。


    昭和50年6月24日 朝日新聞(夕刊)(1頁)

    気象兵器禁止の条約草案
    米ソが事実上の合意 米紙報道

    核爆発を利用し洪水などを起こす

    【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
    ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


    昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

    環境兵器 米、すでに開発中
    軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

    各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇%程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
    このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更(通信のかく乱をねらう)、オゾン層の破壊(紫外線の直射による対生物効果をねらう)、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


    1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

    人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

    【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
    今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


    「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


    【GIZMODO】の記事から引用します。

    雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる「人工降雨」って何だ?

    ■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

    インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

    日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

    それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

    ある時、過冷却状態にある水滴(零度C以下でも凍っていない水滴)でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒(氷晶)ができることを偶然発見しました。

    そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

    すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

    ■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない? 兵器にもなり得るリスクとは

    天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には「兵器」にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

    人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

    村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの「気象兵器」にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

    村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。
    ニュース、政治、国際情勢 > 災害 > 台風
    詳しくはこちら
    • 同意数-1(1-2)
    • 回答数7
    • 投稿日時 - Sat, 19 Oct 2019 08:08:02
    • 閲覧数 21
    質問

    台風を弱める薬品が開発されているはずなのですが、なぜいつになっても使用しないのでしょうか?
    アンサー
    回答

    日本政府が進めている【ムーンショット型研究開発制度】で、研究開発を推進する技術に「台風の洋上の進路を操作して日本上陸を回避する技術」があります。複数の研究者に予算を配分して、成果を競わせるそうです。


    近年の豪雨や台風に関しては、すでに気象操作が行われています。
    テレビのニュースや新聞では、そういう話題は一切報道されませんので。

    ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにあるマイクロ波衛星画像に豪雨や台風に影響する人工的な光がはっきりと映っています。

    ※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


    こちらのマイクロ波衛星画像(自動更新されます)を見てください。

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


    自動更新されるので、今回の台風19号に作用している瞬間のところは上記の衛星画像には映っていませんが、Twitter上で「人工台風 決定的証拠」で検索すると、その瞬間の衛星画像を載せているブログが紹介されてます。


    昨年の平成30年7月豪雨(西日本豪雨)、逆走台風12号、台風13号

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif


    実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
    過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
    「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


    昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

    “気象兵器”で米ソ交渉
    ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

    人工の地震・津波・干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

    同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
    同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


    昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

    恐るべき環境・気象破壊兵器

    米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

    これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
    米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
    米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている(樋口敬二氏著「地球からの発想」による)。


    昭和50年6月24日 朝日新聞(夕刊)(1頁)

    気象兵器禁止の条約草案
    米ソが事実上の合意 米紙報道

    核爆発を利用し洪水などを起こす

    【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
    ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


    昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

    環境兵器 米、すでに開発中
    軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

    各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇%程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
    このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更(通信のかく乱をねらう)、オゾン層の破壊(紫外線の直射による対生物効果をねらう)、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


    1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

    人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

    【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
    今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


    「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


    【GIZMODO】の記事から引用します。

    雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる「人工降雨」って何だ?

    ■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

    インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

    日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

    それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

    ある時、過冷却状態にある水滴(零度C以下でも凍っていない水滴)でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒(氷晶)ができることを偶然発見しました。

    そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

    すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

    ■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない? 兵器にもなり得るリスクとは

    天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には「兵器」にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

    人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

    村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの「気象兵器」にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

    村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。
    ニュース、政治、国際情勢 > 災害 > 台風
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    • 同意数-2(18-20)
    • 回答数1
    • 投稿日時 - Sat, 19 Oct 2019 05:37:41
    • 閲覧数 32
    質問

    人工地震の起こし方
    アンサー
    回答

    長くなるのでかなり大雑把に。おそらく、と前置きしておきます。昨今の地震研究者の間でも、地震と地中の水素の挙動あるいは化学反応の関与を調べる研究が行われています。アメリカでは30年以上前に地中に工業用排水を注入したところ、自然地震が少ないその地域で群発地震が注入に同期して一定期間続きました。これは後の研究で排水注入によるものであること(①)がはっきりと証明されました。細かい化学反応のプロセスについては省きます。
    日本でも地震研究をされている方々が、地中にある石英、これは二酸化ケイ素(SiO2)が結晶化したものですが、こういった鉱物が地中の高温高圧下で摩擦すると、大量の水素を生じることを指摘しています(②)。惑星の内部あるいは大気上層には、反応性に富む天然の「原子状水素」が存在する(③)ことが証明(④)されていますが、こういった原子が地中内の核融合反応に関与しているとする説を唱える学者もいます。事実、巨大地震直後の震源域では、ヘリウムやトリチウムといった現在の物理学の常識では核融合反応でしか生成されず、地球創生由来ではない物質が検出されています(⑤)。
    また、上記の石英などは、圧電性という、外部から圧力をかけると電流が生まれる性質を持ちます。身近にあるライターなどの接触部分には、この性質を利用した圧電素子が入っており、ボタンを押して圧力をかけると電気が発生する仕組みに応用されています。こういった物質は、同時に、外部から電流を印加すると変形したり圧力に変わったりします。

    電磁波はその波長(周波数)により、特徴が変わりますが、なかでも波長の長い極低周波などは、その透過性の高さから地中貫通レーダーや潜水艦との交信などに利用されています。こういった外部から加えられた電磁気力が、特定の鉱物が持つ圧電性に作用し、力、応力に変化し、摩擦を生じることで周囲にある鉱物や反応性に富む物質の化学反応を引き起こしたり、誘発させ、それが地震に繋がるという可能性もあります。他にも、摩擦ルミネセンスという、物質に瞬間的な摩擦力が加わった時に起こる放電現象もあります。いろいろな物質をハンマーで叩いたり、ガムテープなどを勢いよく剥がしてもこういった放電現象が見られます。物質によってはマイクロ波やX線が放出され、同時に暗闇だと目に見える可視光の放射も確認できるそうです。

    波長の長い透過性の高い電磁波を照射し、圧電性物質の変化(逆圧電効果)を引き起こし、摩擦ルミネセンスにより放出されたX線やマイクロ波が水素などの化学物質の反応の引き金となり、巨大な地震を引き起こす・・・こういった考えは、真偽はさておき、決して科学的根拠のない妄想ではないことがわかるのではないでしょうか。

    文中の指摘について、その根拠となる記事、文献などの引用元は、以下の語句で括って検索して見て下さい。(削除済みのものもあるかもしれません、了承ください)

    ① デンバー地震 - Wikipedia
    ② 断層の物質から地震を探る 東北大学 理学部 地球科学系
    ③ 研究最前線 水の惑星の内部には原子状の中性水素? / 東京大学理学部 高エネルギー加速器研究機構
    ④ Jianqi Qin and Lara Waldro. "Non-thermal hydrogen atoms in the terrestrial upper thermosphere" (2016)
    ⑤ 東北沖の地下でマントルから水噴出 東日本大震災の引き金か ニッケイニュース記事 2014/1/18
    ニュース、政治、国際情勢 > 災害 > 地震
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    • 同意数-11(0-11)
    • 回答数6
    • 投稿日時 - Fri, 18 Oct 2019 20:52:08
    • 閲覧数 44
    質問

    今結構大きめな地震がありました!

    猛烈な台風が来るのに地震も起きるとか、もうこの国は何かに呪われているのでしょうか?!
    アンサー
    回答

    近年の豪雨や台風に関しては、すでに気象操作が行われています。
    テレビのニュースや新聞では、そういった話題は一切報道されません。

    ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにあるマイクロ波衛星画像に豪雨や台風に影響する人工的な光がはっきりと映っています。

    ※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


    こちらのマイクロ波衛星画像(自動更新されます)を見てください。

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


    自動更新されるので、上記の衛星画像には今回の台風19号に作用している瞬間は映っていませんが、「人工台風19号マイクロ波照射の決定的証拠 」で検索すると、その瞬間の衛星画像の動画を見られるブログがあります。


    昨年の平成30年7月豪雨(西日本豪雨)、逆走台風12号、台風13号

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif


    実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
    過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
    「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


    昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

    “気象兵器”で米ソ交渉
    ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

    人工の地震・津波・干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

    同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
    同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


    昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

    恐るべき環境・気象破壊兵器

    米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

    これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
    米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
    米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている(樋口敬二氏著「地球からの発想」による)。


    昭和50年6月24日 朝日新聞(夕刊)(1頁)

    気象兵器禁止の条約草案
    米ソが事実上の合意 米紙報道

    核爆発を利用し洪水などを起こす

    【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
    ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


    昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

    環境兵器 米、すでに開発中
    軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

    各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇%程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
    このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更(通信のかく乱をねらう)、オゾン層の破壊(紫外線の直射による対生物効果をねらう)、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


    1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

    人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

    【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
    今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


    「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


    【GIZMODO】の記事から引用します。

    雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる「人工降雨」って何だ?

    ■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

    インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

    日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

    それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

    ある時、過冷却状態にある水滴(零度C以下でも凍っていない水滴)でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒(氷晶)ができることを偶然発見しました。

    そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

    すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

    ■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない? 兵器にもなり得るリスクとは

    天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には「兵器」にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

    人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

    村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの「気象兵器」にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

    村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。
    ニュース、政治、国際情勢 > 災害 > 地震
    詳しくはこちら
    • 同意数-5(12-17)
    • 回答数2
    • 投稿日時 - Fri, 18 Oct 2019 20:50:08
    • 閲覧数 15
    質問

    この度の日本列島に甚大な被害をもたらした台風は人工台風の可能性がありますか??
    アンサー
    回答

    ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにあるマイクロ波衛星画像に豪雨や台風に影響する人工的な光がはっきりと映っています。

    ※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


    自動更新されるので、今回の台風19号に作用している瞬間のところは下記の衛星画像には映っていませんが、Twitte上rで「人工台風 決定的証拠」で検索すると、その瞬間の衛星画像を載せているブログが紹介されてます。


    こちらのマイクロ波衛星画像(自動更新されます)を見てください。

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


    昨年の平成30年7月豪雨(西日本豪雨)、逆走台風12号、台風13号

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif


    実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
    過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
    「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


    昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

    “気象兵器”で米ソ交渉
    ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

    人工の地震・津波・干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

    同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
    同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


    昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

    恐るべき環境・気象破壊兵器

    米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

    これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
    米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
    米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている(樋口敬二氏著「地球からの発想」による)。


    昭和50年6月24日 朝日新聞(夕刊)(1頁)

    気象兵器禁止の条約草案
    米ソが事実上の合意 米紙報道

    核爆発を利用し洪水などを起こす

    【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
    ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


    昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

    環境兵器 米、すでに開発中
    軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

    各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇%程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
    このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更(通信のかく乱をねらう)、オゾン層の破壊(紫外線の直射による対生物効果をねらう)、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


    1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

    人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

    【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
    今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


    「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


    【GIZMODO】の記事から引用します。

    雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる「人工降雨」って何だ?

    ■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

    インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

    日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

    それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

    ある時、過冷却状態にある水滴(零度C以下でも凍っていない水滴)でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒(氷晶)ができることを偶然発見しました。

    そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

    すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

    ■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない? 兵器にもなり得るリスクとは

    天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には「兵器」にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

    人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

    村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの「気象兵器」にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

    村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。
    教養と学問、サイエンス > 歴史 > 世界史
    詳しくはこちら
    • 同意数-13(0-13)
    • 回答数3
    • 投稿日時 - Fri, 18 Oct 2019 12:55:12
    • 閲覧数 9
    質問

    皆さんの最近気になるニュースって何ですか? 皆さんの最近気になるニュースって何ですか? 私はやはり台風なのですが。
    アンサー
    回答

    やはり台風ですね。甚大な被害が出ましたからね。


    近年の豪雨や台風に関しては、すでに気象操作が行われています。
    テレビのニュースや新聞では、そういった話題は一切報道されません。

    ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにあるマイクロ波衛星画像に豪雨や台風に影響する人工的な光がはっきりと映っています。

    ※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


    こちらのマイクロ波衛星画像(自動更新されます)を見てください。

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


    自動更新されるので、今回の台風19号に作用している瞬間のところは上記の衛星画像には映っていませんが、Twitter上で「人工台風 決定的証拠」で検索すると、その瞬間の衛星画像を載せているブログが紹介されてます。


    昨年の平成30年7月豪雨(西日本豪雨)、逆走台風12号、台風13号

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif


    実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
    過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
    「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


    昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

    “気象兵器”で米ソ交渉
    ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

    人工の地震・津波・干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

    同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
    同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


    昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

    恐るべき環境・気象破壊兵器

    米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

    これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
    米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
    米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている(樋口敬二氏著「地球からの発想」による)。


    昭和50年6月24日 朝日新聞(夕刊)(1頁)

    気象兵器禁止の条約草案
    米ソが事実上の合意 米紙報道

    核爆発を利用し洪水などを起こす

    【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
    ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


    昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

    環境兵器 米、すでに開発中
    軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

    各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇%程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
    このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更(通信のかく乱をねらう)、オゾン層の破壊(紫外線の直射による対生物効果をねらう)、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


    1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

    人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

    【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
    今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


    「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


    【GIZMODO】の記事から引用します。

    雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる「人工降雨」って何だ?

    ■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

    インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

    日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

    それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

    ある時、過冷却状態にある水滴(零度C以下でも凍っていない水滴)でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒(氷晶)ができることを偶然発見しました。

    そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

    すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

    ■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない? 兵器にもなり得るリスクとは

    天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には「兵器」にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

    人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

    村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの「気象兵器」にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

    村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。
    ニュース、政治、国際情勢 > 災害 > 台風
    詳しくはこちら
    • 同意数-6(10-16)
    • 回答数2
    • 投稿日時 - Fri, 18 Oct 2019 12:09:45
    • 閲覧数 20
    質問

    令和では、毎年このくらいの台風は来るようになりますか。
    アンサー
    回答

    近年の豪雨や台風に関しては、気象操作が行われています。
    テレビや新聞では、そういった話題は一切報道されませんので…。

    ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにあるマイクロ波衛星画像に豪雨や台風に影響する人工的な光がはっきりと映っています。

    ※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


    こちらのマイクロ波衛星画像(自動更新されます)を見てください。

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


    昨年の平成30年7月豪雨(西日本豪雨)、逆走台風12号、台風13号

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif



    実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
    過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
    「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


    昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

    “気象兵器”で米ソ交渉
    ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

    人工の地震・津波・干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

    同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
    同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


    昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

    恐るべき環境・気象破壊兵器

    米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

    これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
    米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
    米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている(樋口敬二氏著「地球からの発想」による)。


    昭和50年6月24日 朝日新聞(夕刊)(1頁)

    気象兵器禁止の条約草案
    米ソが事実上の合意 米紙報道

    核爆発を利用し洪水などを起こす

    【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
    ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


    昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

    環境兵器 米、すでに開発中
    軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

    各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇%程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
    このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更(通信のかく乱をねらう)、オゾン層の破壊(紫外線の直射による対生物効果をねらう)、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


    1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

    人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

    【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
    今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。



    「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


    【GIZMODO】の記事から引用します。

    雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる「人工降雨」って何だ?

    ■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

    インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

    日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

    それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

    ある時、過冷却状態にある水滴(零度C以下でも凍っていない水滴)でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒(氷晶)ができることを偶然発見しました。

    そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

    すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

    ■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない? 兵器にもなり得るリスクとは

    天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には「兵器」にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

    人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

    村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの「気象兵器」にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

    村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。
    ニュース、政治、国際情勢 > 災害 > 台風
    詳しくはこちら
    • 同意数-15(0-15)
    • 回答数3
    • 投稿日時 - Thu, 17 Oct 2019 21:43:09
    • 閲覧数 30
    質問

    世界中の誰一人 台風を消滅させる方法は思いつかないのですか?不可能ですか?
    アンサー
    回答

    日本政府が進めている【ムーンショット型研究開発制度】で、研究開発を推進する技術に「台風の洋上の進路を操作して日本上陸を回避する技術」があります。複数の研究者に予算を配分して、成果を競わせるそうです。


    近年の豪雨や台風に関しては、気象操作が行われています。
    テレビや新聞では、そういった話題は一切報道されませんので…。

    ウィスコンシン大学マディソン校などが運営するサイトにあるマイクロ波衛星画像に豪雨や台風に影響する人工的な光がはっきりと映っています。

    ※「MIMIC-TPW」で検索すると、公式サイトがあります。


    こちらのマイクロ波衛星画像(自動更新されます)を見てください。

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=wpac&timespan=120hrs&anim=html5
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mtpw2m/product.php?color_type=tpw_nrl_colors&layer=850-sfc&prod=global2&timespan=120hrs&anim=html5


    昨年の平成30年7月豪雨(西日本豪雨)、逆走台風12号、台風13号

    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180626T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/global2/anim/20180726T000000anim72.gif
    http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/anim/20180804T000000anim72.gif


    実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
    過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
    「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


    昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

    “気象兵器”で米ソ交渉
    ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

    人工の地震・津波・干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

    同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
    同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


    昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

    恐るべき環境・気象破壊兵器

    米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

    これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
    米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
    米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている(樋口敬二氏著「地球からの発想」による)。


    昭和50年6月24日 朝日新聞(夕刊)(1頁)

    気象兵器禁止の条約草案
    米ソが事実上の合意 米紙報道

    核爆発を利用し洪水などを起こす

    【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
    ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


    昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

    環境兵器 米、すでに開発中
    軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

    各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇%程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
    このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更(通信のかく乱をねらう)、オゾン層の破壊(紫外線の直射による対生物効果をねらう)、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


    1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

    人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

    【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
    今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


    「人工降雨」「気象兵器」でニュース検索してみてください。


    【GIZMODO】の記事から引用します。

    雨乞いの儀式・現代版。意図的に雨を降らせる「人工降雨」って何だ?

    ■戦後から始まった研究。今では50カ国が取り組む

    インタビューに登場していたのは、気象庁や世界気象機関での勤務経験を持つ、名古屋大学の村上正隆教授。これまでにも、人工降雨の研究によりほぼ期待通りの効果を出している天気のプロです。

    日本にいると気づきにくいですが、世界の水不足は想像以上に深刻です。国連によれば、2025年までに世界人口の3分の2に水不足の危険があるといい、人工降雨が注目されるのも必然といえます。その研究の歴史は戦後からと意外に古く、すでにタイ、北米、中東など50カ国が研究を進めているそう。

    それにしても気になるのは、どうやって雨を降らせるのかということ。村上さんは以下のように説明しています。

    ある時、過冷却状態にある水滴(零度C以下でも凍っていない水滴)でいっぱいになった冷凍庫にドライアイスの破片を落としたところ、無数の氷の粒(氷晶)ができることを偶然発見しました。

    そこで小型飛行機で実際に零度C以下の冷たい層積雲にドライアイスを散布したところ、同じように過冷却の微小な水滴から大量の氷晶が生まれ、それが雪に成長して落下したのです。

    すごい発見が、偶然の産物というのが面白いですよね。今では、ドライアイス以外にもヨウ化銀や塩化ナトリウムなどが使われているそうです。

    ■恵みの雨でも、いいことばかりじゃない? 兵器にもなり得るリスクとは

    天気をコントロールできるようになり、水不足の懸念が少しでも解消されるなら、いいことづくめのような気がします。しかし村上さんいわく、人工降雨には「兵器」にもなり得るリスクが潜んでいるそうです。

    人工降雨を含む気象改変は、台風やハリケーンの制御もその対象とされています。2001年の9.11テロの後、アメリカでは国土安全保障省が新設されたのですが、ここではテロ以外にハリケーンなど自然災害の予防も任務にしているそう。

    村上さんいわく、あまりにスケールの大きな気象改変が実現すると、例えば意図的に大量の雨を降らせたり、水不足に追い込んだりと、国家レベルの「気象兵器」にもなりかねないとのこと。それに世界的な水不足が深刻化する今、国家間で水を奪い合う争いに発展する可能性も無視できないですよね。

    村上さんは、決してそのような事態が起きないようにと、気象研究には透明性が重要であり、各国がオープンなWin-Winの関係にするべきだと指摘します。
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